日数計算機

2つの日付がどれだけ離れているかを計算します。日数のほか、それを週数に換算した値、おおよそのか月数と年数、さらに月曜から金曜に当たる平日の日数を表示します。計算は時刻を含まない暦日だけで行うため、同じ日付の組み合わせなら何時に計算しても結果は変わりません。

まず整理しておきたいのが「間」の数え方です。3月1日から3月3日までは、間隔として数えれば2日ですが、初日と最終日の両方を含めれば3日になります。柵の杭が5本並んでいても、その間の空きは4つしかない、という有名な数え方の問題と同じ構図です。どちらも誤りではなく、答えている質問が違うだけです。ホテルの料金は宿泊数、つまり間隔で数えますが、「1日から3日まで」という契約期間は3日間を指します。「終了日を含める」の設定で数え方を選ぶと、日数だけでなく画面上のすべての数値が切り替わります。

平日の日数は、初期設定では土曜と日曜だけを除いて数えます。祝日は国・国内の地域・年によって異なるため、この計算機だけですべてを正しくカバーすることはできません。そのかわり、日付欄の下に「祝日を除外する国」という任意の選択肢を用意し、実際に確認できた国・年の組み合わせだけを選べるようにしています（どの範囲を確認したか、なぜそれだけなのかは下のFAQで説明します）。「なし」のままなら、ここで得た平日の日数を出発点として、ご自身の期間に含まれる祝日や会社の休業日を自分で差し引いてください。対応している選択肢を選べば、その祝日をあらかじめ除いた平日の日数を別の行で確認できます。確認済みの範囲から外れた期間を選んだ場合は、当て推量で数字を出す代わりに「適用できない」とはっきり表示します。なお曜日の判定はブラウザの現地時間ではなくUTCを基準に行っています。日本の標準時はUTCより9時間進んでいるため、現地時間で判定すると日付が1日ずれて土曜が金曜として数えられる恐れがあり、それを避けるための処理です。

日本の祝日は「国民の祝日に関する法律」で定められていますが、日付が毎年固定とは限らないため、期間の計算では注意がいります。祝日が日曜と重なるとその後の最も近い平日が振替休日になり、祝日に挟まれた平日は「国民の休日」として休みになります。成人の日・海の日・敬老の日・スポーツの日はいわゆるハッピーマンデー制度により月曜に固定されているので、日付ではなく「第2月曜」のように週で決まります。さらに春分の日と秋分の日は天文計算に基づくため、前年2月の官報で告示されるまで正式には確定しません。数年先の祝日を織り込んだ日数計算が難しいのはこのためで、この計算機が確認済みの国と年だけを祝日除外の対象にしているのも同じ理由です。

「営業日」の中身も業種によって違います。官公庁は土日祝が休みで、年末年始は12月29日から1月3日までが休みと定められています。銀行の窓口も土日祝に加えて12月31日から1月3日までが休業となるため、月末が金曜の連休に重なると振込の着金が数日ずれます。加えてゴールデンウィーク、お盆、年末年始という長期休暇が年に三度あり、この時期をまたぐ納期や入金予定は、平日の日数だけを見ていると実態より短く見積もってしまいます。ここで得た平日の日数は、あくまで土日を引いただけの上限値として扱ってください。

期間の話でもう一つ日本特有なのが「年度」です。会計年度も学校の学年も4月1日に始まり翌年3月31日に終わるため、「今年度あと何日か」を数えるときの終点は12月31日ではなく3月31日になります。決算や予算の締め、有給休暇の付与日、学年の切り替わりがすべてこの区切りに乗っているので、年をまたぐ期間を計算するときは、暦年と年度のどちらを聞かれているのかを先に確かめてください。開始日を4月1日、終了日を翌年3月31日にして「終了日を含める」を選べば、その年度の総日数が出ます。

か月数と年数は概算です。月の長さは一定ではなく、2月は28日または29日、ほかの月は30日か31日です。この計算機は合計日数を30.44（4年周期で平均した1か月の長さ）で割り、年数は365.25で割って求めています。滑らかで比較しやすい数値になりますが、カレンダー上のか月数を数えたものとは一致しません。

その違いは端の日付ではっきり出ます。1月31日から2月28日までは感覚的には「1か月」ですが実際は28日で、近似値では約0.9か月と表示されます。逆に1月1日から3月1日までは暦の上では2か月ですが59日あり、近似値では約1.94か月になります。これはまさに、上に表示される「正確な年数・正確な月数・正確な日数」が解決する違いです。この3つは日数を割り算するのではなく、壁掛けカレンダーを指でたどるように暦月を実際に数えるため、常にカレンダーで数えた結果と一致します。そのかわり、長さの異なる期間どうしを滑らかに比べる用途には向きません。賃貸の契約期間やサブスクリプションの更新日、満年齢のように暦に沿ったか月数が必要な場合は、割り算ではなくこの「正確な」欄を読んでください。長さの違う期間どうしを比べたいときは、ここで使っている割り算（概算）のほうが適しています。

終了日は開始日と同じか、それより後である必要があります。逆に入力した場合は負の日数を返さずエラーを表示します。日付の順序が逆になっているのは、ほとんどの場合が入力ミスだからです。また、数百年におよぶ長い期間でも計算はすぐに終わります。7日ごとのまとまりには曜日にかかわらず必ず平日が5日含まれるため、まとまった部分は掛け算で処理し、残りの数日だけを実際に順に確認する仕組みになっているためです。ただし1582年のグレゴリオ暦導入より前の日付は、現在の暦の規則をさかのぼって適用した結果になるため、当時の記録上の日付とは一致しません。

実際の用途は、締切までの残り日数、プロジェクトの経過日数、四半期に残る営業日の見積もり、退職や契約更新までの期間、旅行や記念日までのカウントダウンなどが中心でしょう。ただし法律上・金銭上の効力を持つ期間、たとえば契約の解約予告期間や申請の締切、利息の計算日数などについては、ここで得た数値はあくまで目安として扱ってください。制度によっては土日の扱いや起算日の決め方が独自に定められており、この計算機の前提と異なる場合があります。

使いこなす近道は、数字を読む前に二つだけ決めておくことです。一つは、両端の日を期間に含めるのか、間の空きだけを数えるのか。これは「終了日を含める」の切り替えで決まります。もう一つは、カレンダーどおりの値がほしいのか、長さの違う期間と見比べたいのか。前者なら「正確な年数・月数・日数」を、後者なら概算のか月数・年数を読みます。この二つを先に決めておけば、画面上のすべての行が同じ問いに答えるようになり、書類に書き写す数字も迷いません。