老後資金計算機

この計算機は、現在の貯蓄額に毎月の積立額を組み合わせ、想定する年利回りで複利運用した場合、指定した退職年齢までにどれくらいの資産になるかを試算します。毎月、それまでの残高に年利回りの一部が加算され、すでについた運用益にもさらに運用益が乗っていきます。同時に、毎月の積立額はそのときどきの金額で新たに口座に加わり、すでにある残高は複利で増え続けます。最終的に示されるのは、退職年齢に達したその日時点での推定残高です。まだ一円も使っていない状態の数字です。

退職資金の計画で最も高くつく誤解は、この最終的な数字をそのまま「使える金額」だと思い込むことです。実際にはそうではありません。物価は毎年上がり続けるため、30年後の100万円は今の100万円と同じものは買えません。年7％で資産が増えても物価が年3％で上昇し続ければ、30年後に見た目上5,000万円になっていても、現在の購買力に換算するとおよそ2,060万円ほどの価値しかありません。一円も使っていないにもかかわらずです。この計算機が「名目金額」と「実質価値（物価上昇を差し引いた金額）」の2つを並べて表示するのはこのためです。名目金額だけを見て計画すると、書類上は十分に見えても、実際に買えるものはずっと少ない、という結果になりがちです。

複利においては、利回りの高さよりも運用を始める時期のほうが結果を大きく左右します。複利は直線ではなく指数関数的に増えるからです。毎月同じ金額を積み立てる2人を比べてみましょう。1人は25歳から、もう1人は35歳から始めたとします。後者のほうが積立期間は10年短いだけですが、実際の差はそれ以上に大きくなることが多いです。早く始めた人の最初のころの積立分は、その後30年、40年という長い時間をかけて複利で増えていくため、最終的な資産に占める割合が不釣り合いに大きくなるからです。10年早く始めることは、利回りを1〜2％上げることよりも、この計算機の結果に大きな影響を与える傾向があります。

毎月の積立額は、残っている運用期間のたびに新たに複利計算へ組み込まれるため、少しの増額でも数十年単位で見ると効果は決して小さくありません。たとえば月々の積立額をわずかに増やし、それを30年間続けるだけで、最終的な残高に数百万円単位の差が生まれることも珍しくありません。一方でこの計算機には限界もあります。毎年同じ利回りが続くと仮定していますが、実際の市場はある年は20％上昇し、翌年は15％下落することもあり、退職直前に相場が大きく崩れると、長期平均が同じでも実際の影響ははるかに深刻になり得ます（いわゆるリターンの発生順序リスク）。税金や口座手数料、信託報酬も考慮されておらず、退職後にどれだけ取り崩すべきかについても扱っていません。

ここで示される結果は、あくまで学習・参考用のシミュレーションであり、投資助言でも将来の確約でもありません。入力する年利回りはご自身の想定にすぎず、この計算機は特定の利回りや金融商品、運用戦略を推奨するものではありません。実際の運用が毎年きっちり同じ利回りで進むこともありません。日本のNISAやiDeCoにはそれぞれ独自の制度上のルールがあり、この汎用的な計算機はそれらを反映していないため、実際に利用する制度の条件は別途ご確認ください。

iDeCo（個人型確定拠出年金）を使っている場合、この計算機が示す複利効果にもう一つの要素が重なる。通常の課税口座では、その年に発生した利子・配当・売却益にそのつど税金がかかり、翌年の複利計算に回る金額がその分減ってしまう。iDeCoは運用期間中に生じた運用益が非課税のため、税引き前の利益がそのまま元本のように残り、複利で増え続ける。同じ利回りを仮定していても、通常の口座とiDeCoで実際の残高が年を追うごとに開いていくのはこのためだ。受け取り時には退職所得控除や公的年金等控除という別の枠組みで課税されるため、この結果をiDeCoに使うには受け取り方の違いも確認しておきたい。